大学紹介
About Mejiro Universityカリキュラム・ポリシー
教育課程編成・実施の方針
全学
心理学部
Faculty of Psychology心理カウンセリング学科
人間学部
Faculty of Human Sciences人間福祉学科
子ども学科
児童教育学科社会学部
Faculty of Studies on
Contemporary Society社会情報学科
地域社会学科メディア学部
Faculty of Media Studiesメディア学科
経営学部
Faculty of Business Administration経営学科
外国語学部
Faculty of Foreign Language Studies英米語学科
中国語学科
韓国語学科
日本語・日本語教育学科保健医療学部
Faculty of Health Sciences理学療法学科
作業療法学科
言語聴覚学科看護学部
Faculty of Nursing看護学科
全学
目白大学は、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ･ポリシー）に掲げる全学共通の学士力、各学部・学科がそれぞれ指定する専門基礎力の双方を学生が確実に修得するため、授業科目を全学の共通科目と各学部・学科の専門科目に区分し、以下の方針に沿い、科目履修の順次性を尊重した体系的な教育課程を編成する。
1．教育内容に関する方針
（1）「人間性」「社会性」「知力」「健康」「向上心」の5 つの資質・能力から成る本学の学士力を達成するための主要な手段として、「初年次セミナー」「総合科目」「国語」「外国語」「情報活用演習」「スポーツ・健康」からなる共通科目を開設する。加えて、新宿キャンパスでは「キャリアデザイン」「副専攻ゼミ」「外国語としての日本語」を開設する。さいたま岩槻キャンパスでは「総合科目」に、医療を担う専門職に求められる資質を幅広く養うために必要な科目も開設する。
（2）各学部・学科がそれぞれ指定する専門基礎力を学生が確実に獲得できるようにするために、それぞれの学部・学科において、以下の4 つの方針に沿って、科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを編成する。
- 各学部・学科の基幹科目に相応しい科目や科目群を設定する。当該専門分野に関わる根本的な問いに関して、初年次の段階から強い課題意識をもたせ、また、当該専門分野に関わる一般的ないし基本的な知識を獲得する。
- 各学部・学科の専門分野毎に、科目履修の順次性にも留意しつつ必要不可欠な講義・演習科目（「分野別専門科目」）を設定し、確かな専門性を獲得する。
- 各学部・学科の専門分野毎に、「セミナー」科目を設け、主体的に当該専門分野について学び、豊かな専門性を獲得する。セミナー科目の履修年次および単位数については、各学部・学科の学修内容や系統性と合わせて、各学部・学科で定める。
- 4年間の学修の集大成として「卒業研究」科目を設ける。この科目を必修とするか選択とするかに関しては、各学部・学科で定める。
（3）各科目の編成にあたっては、「社会において創造的で自立的な市民となって、社会の発展に貢献していくことのできる人材を育成する」という本学の人材育成目的を効率的に達成するために、共通教育と専門教育の有機的連携を図り、学士力の養成、並びに専門基礎力の養成双方の位置づけに留意する。
（4）各種資格の取得に関する科目群は、各学部・学科の卒業要件内または卒業要件外の科目として、必要に応じて開設する。この際、関係法令及び諸規則に則るとともに、本学の独自性を加味した科目構成となるよう配慮する。また、各学部・学科の専門教育とのバランスに配慮する。
2．教育方法に関する方針
（1）共通科目、専門科目ともに、学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、フィールドワーク、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
（2）共通科目、専門科目ともに、少人数で行う演習や、セミナー科目を積極的に取り入れ、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身に着けられるよう充実を図る。
（3）共通科目、専門科目ともに、科目の特性に応じて、有効と認められる場合には遠隔授業を導入し、学生の学びを充実させる。
3．学修成果の評価に関する方針
学修成果の評価は、評価そのものが、個々の学生が将来創造的で自立的な市民に成長していくことを手助けするための手段でなければならない、との前提に立ち、以下の方針に沿って行う。
（1）共通科目においては、教育目標の到達度を確認するために、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
（2）専門科目においては、教育目標の到達度を確認するために、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
（3）卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究等の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
（4）成績評価以外の客観的指標による評価として、アセスメントを実施し、学生の学修状況や到達度を評価する。
（5）大学全体の教育成果を長期的な視点から正しく評価するために、学生の在学中の学修成果を評価するだけではなく、卒業後の追跡調査等も行う。
心理学部
心理カウンセリング学科
1．教育内容に関する方針
心理学部心理カウンセリング学科は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １年次に履修する社会と心理学との関係を理解するための「心理学導入科目」と、心理学体系に基づく１、２年次の「心理学基礎科目」から、心理学的な手法と科学的な考え方を養う。
- 基礎的な思考力を身につけたうえで、２～４年次では、現代社会の問題を反映した多様なフィールドで心理学を学修するよう、「心理学発展科目」、「心理学専修科目」を設定し、自分の進路や関心に合わせた履修ができるようにする。また、自ら判断し、主体的に行動する力を養うために、「心理学演習実習科目」、「心理学的支援実習」、「臨地研修」を設定する。
- ３、４年次に、それぞれ２単位のセミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では心理学に関する豊かな専門性を獲得できる。
- ４年次に、４年間の学びの集大成として、「卒業研究」を選択科目として開設する。
- 本学部の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「学芸員資格に関する科目」を設定する。なお、本科目群は卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワークを各科目で展開する。また、実習科目を積極的に導入し、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習、実習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 本学科では、科目の内容を着実に定着させるため、有効と認められる科目では、遠隔授業を導入し、学生の学びを充実させる。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
人間学部
1．教育内容に関する方針
人間学部は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- 本学部の全学科に共通する科目として、１年次に「人間学の基礎」を設定する。本科目により本学部の全学科生が自分の専門領域に限らず、人間福祉学、子ども学、児童教育学についての基本的知識を持つことができる。
- 本学部の各学科では、資格および免許の取得を考慮し、講義科目、演習科目、実験・実習科目の有機的関連を考えた専門科目の配置を行なう。
- 本学部の各学科では、３、４年次にそれぞれ２単位のセミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では学科の専門性に照らし、人間福祉学、子ども学、児童教育学に関する豊かな専門性を獲得できる。
- ４年次に、学びの集大成として「卒業研究」を必修または選択の科目として設定する。
- 本学部の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「学芸員資格に関する科目」を設定する。なお、本科目群は卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、臨地研修、演習、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 専門科目では、少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や「専門基礎力」を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 免許および資格の取得にかかわる実習では、実践的な知識と技能を着実に身につけられるよう充実を図る。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学部の各学科が開講する専門教育科目においては、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
人間福祉学科
1．教育内容に関する方針
人間福祉学科は、授業科目を共通科目と専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- 本学部の全学科に共通する科目として、１年次に「人間学の基礎」を設定する。自分の専門領域の人間福祉学に限らず、子ども学、児童教育学についての基本的な知識を持つことができる。
- 人間についての問題意識を養った上で、１、２年次では具体的な福祉課題ないし分野に即した、社会福祉学の入門的知識や基礎的な能力を学修できる科目を選択必修科目として設定する。また、社会福祉的課題を学修できるよう社会福祉学や隣接領域の基礎的科目を選択必修科目として設定する。「社会福祉士」、「精神保健福祉士」、「介護福祉士」の３国家資格取得を考慮し、効果的な学修をおこなうために講義科目、演習科目、実習科目を配置し、選択科目として設定する。また、資格にとらわれず、自ら判断して主体的に行動する力を養うために「フィールドワーク演習」、「臨地研修」を選択科目として設定する。
- ３、４年次にそれぞれ２単位のセミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では社会福祉に関する豊かな専門性を獲得できるようにするとともに、応用的・実践的能力を涵養する。
- ４年次に、学びの集大成として「卒業研究」を選択科目として設定する。
- 本学科の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「介護福祉士資格に関する科目」を設定する。なお、本科目の区分「介護（一部除く）」、「医療的ケア」に関する科目は、介護福祉過程以外の卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワークを各科目で展開する。また、実習科目を積極的に導入し、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 専門科目では、少人数で行う演習、実習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や「専門基礎力」を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 資格取得に係る学外実習では、関係法令や諸規則に則りながら、本学科の独自性をいかしたきめ細かい指導と実習先との連携を図る。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
子ども学科
1．教育内容に関する方針
子ども学科は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- 本学部の全学科に共通する科目として、１年次に「人間学の基礎」を設定する。自分の専門領域の子ども学に限らず、人間福祉学、児童教育学についての基本的な知識を持つことができる。
- 子ども学科では、保育士資格および幼稚園教諭免許の取得を考慮し、子ども学に関する入門的な知識や基礎的な能力を身につけた上で、２～４年次では、「子どもの文化・遊びに関する科目」、「保育・教育に関する科目」、「発達・福祉支援等に関する科目」、「実習・実習指導に関する科目」の各科目群の順次性を考慮した専門科目を設定する。
- ３、４年次にそれぞれ２単位のセミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では子ども学に関する豊かな専門性を獲得できる。
- ４年次に、学びの集大成として「卒業研究」を必修科目として設定する。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、臨地研修、演習、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 専門科目では、少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や「専門基礎力」を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 免許および資格の取得にかかわる保育施設・児童福祉施設における実習では、実践的な知識と技能を着実に身につけられるよう充実を図る。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目においては、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
児童教育学科
1．教育内容に関する方針
児童教育学科は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- 本学部の全学科に共通する科目として、１年次に「人間学の基礎」を設定する。自分の専門領域の児童教育学に限らず、人間福祉学、子ども学についての基本的な知識を持つことができる。
- 主に１、２年次に、本学科の専門分野に関わる入門的な知識や基礎的な能力、態度を養うことを目的とした導入科目や、教育学の基礎的科目や専門系列につながる基礎的科目を基幹科目として設定する。その上で、「発達・福祉と支援」、「多文化共生」、「子ども環境と教育デザイン」、「教育現場と実践」、「学校と教科教育」の５系列を設定し、児童教育学に関する幅広い専門知識及び技能、態度を獲得すると同時に、専門的実践的能力を培うことができる。５系列の学びから関連・発展した内容を学ぶ科目として「発展科目」（必修科目）と「臨地研修」（選択科目）を設定する。
- ３、４年次にそれぞれ２単位のセミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では教育学に関する豊かな専門性を獲得できる。
- ４年次に、４年間の学びの集大成として「卒業研究」を必修科目として設定する。
- 本学科の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「教職に関する科目」を設定する。なお、本科目群は卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、臨地研修、演習、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 専門科目では、少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や「専門基礎力」を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 学校および介護福祉施設における実習では、実践的な知識と技能を着実に身につけられるよう充実を図る。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
メディア学部
メディア学科
1．教育内容に関する方針
メディア学部メディア学科は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １年次に「学部基礎科目」を設置し、本学科の全学生が身につけるべきメディア学の基礎的な理論やメディア学の背景にある制度・歴史等を理解する。
- １～３年次に現代社会や人間生活とメディアとの関わりを批判的に捉えるための方法や、「社会連携プログラム」を実践する上で必要となる調査・企画・表現の技法を身につける科目として「方法科目」を設置する。また、メディアの特性をより深く理解・研究し、メディアを活用して制作・表現する能力を身につける科目群として「展開科目」を設置し、それぞれの分野の基礎的な講義科目から、実際の制作や調査・フィールドワークに至るまで、履修年次とともにその専門性を高めていくことのできる体系的なカリキュラム編成とする。
- ３、４年次には、セミナー科目を開設し、これを必修とする。また、「社会連携プログラム」では、外部機関との連携を重視したインターンシップや社会調査演習等の科目を開設し、実践力を身につける。
- ４年間の学修の集大成として「卒業研究」を必修科目として設置する。
- 本学部の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「学芸員資格に関する科目」を設定する。なお、本科目群は卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- メディア学の視点で社会や人間とメディアの関わりを理解すると同時に、メディアの未来を創造することのできる思考力・実践力を涵養するカリキュラム編成とする。
- メディアの役割や機能を理解するための講義科目と、メディアを効果的に活用しながら専門性を高める演習科目を、順次的かつ体系的に学修させるカリキュラム編成とする。
- 大学外の各種団体･組織等とも連携しながら、将来の進路を見据えた実践的な学びを促すカリキュラム編成とする。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価及び、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と、口述試験（審査）を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
経営学部
経営学科
1．教育内容に関する方針
経営学部経営学科は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については、科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １、２年次に、経営学の基幹3 分野の基礎的な内容を修得するために「入門科目」（必修科目）及び「専門基礎科目」（一部必修科目）を配置し、進路を見据えたフレキシブルな科目履修の機会を提供する。
- １～３年次に社会・経済を広い視野でかつ総合的に理解するための「経営総合科目」、社会・経済からの要請や課題に対処するための「マネジメント演習」、経営学の基幹３分野に関する理解を深化させることができる知識を身につけるための「展開科目」（各分野選択必修）を設置する。
- ３、４年次に、セミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では、経営学に関する関心・意欲及び思考力や判断力を養う。
- ４年次に、４年間の学びの集大成として「卒業研究」を必修科目として設置する。
- 本学部の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「学芸員資格に関する科目」を設定する。なお、本科目群は卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向け、少人数のグループワーク、集団討論、演習等においてアクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 共通科目、専門科目とともに、少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性を基礎としたフィールド感覚もあわせもつ豊かな専門性と実践力を養い、キャリア形成に結び付く学士力を身につけられるように授業内容の充実を図る。
- 本学科では、科目の内容を着実に定着させるため、有効と認められる科目では、遠隔授業を導入し、学生の学びを充実させる。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
外国語学部
1．教育内容に関する方針
外国語学部は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １年次は本学部の基幹科目として「学部コア・カリキュラム」を開設し、「言語とは何か」「文化とは何か」等の根本的な問いに関して強い課題意識を涵養する。
- １、２年次対象に「学部共通科目」を開設し、言語文化分野や国際関係分野等の一般的ないし基本的な知識を獲得する。
- 各学科の専門分野毎に、科目履修の順次性にも留意しつつ必要不可欠な講義・演習科目（「分野別専門科目」）を設定し、確かな専門性を獲得する。また、留学関連の科目は、留学前の「留学準備科目」、海外語学研修や異文化理解のための「留学科目」、留学後の語学力や向上心のなお一層の高度化を意図した英米語学科の「高度英語力育成科目」、中国語学科の「高度中国語力育成科目」、韓国語学科の「専門深化科目」の３種類の科目群を設定し、これらの科目の履修を通して身につけた外国語の高度な運用力を、その後の各専門分野の学修にいかす。
- ４年間の学修の集大成として「卒業研究」を必修科目として設置する。
- 本学部の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、全学科に「学芸員資格に関する科目」を設定する。なお、本科目群は卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、臨地研修、演習、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 専門科目では、少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 免許および資格の取得にかかわる実習では、実践的な知識と技能を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 科目の内容を着実に定着させるため、有効と認められる科目では、遠隔授業を導入し、学生の学びを充実させる。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学部の各学科の専門教育科目においては、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された専門基礎力の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
英米語学科
1．教育内容に関する方針
英米語学科は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- 本学部の基幹科目に相応しい科目群を「学部コア・カリキュラム」として設定し、初年次の段階から「言語とは何か」「文化とは何か」等の根本的な問いに関して強い課題意識を身につける。また、本学部の各学科に共通する内容の科目を「学部共通科目」として設定し、言語文化分野や国際関係分野等の一般的ないし基本的な知識を獲得する。初年次の学生を対象に、基礎的な英語力を涵養することを目的とした「英語基礎力育成科目」を開設する。
- １年次～３年次に、「英語学分野」、「英米文学・文化論分野」、「英語教育学分野」、「ビジネス英語分野」の4 分野からなる「分野別科目」を設定し幅広い専門性を養う。また、海外語学研修や異文化理解のために「留学準備科目」と「留学科目」を設定する。さらに留学後の語学力や向上心のなお一層の高度化を意図した「高度英語力育成科目」、「臨地研修」を設定する。
- ３、４年次にセミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では、英語や英語学、異文化理解に関する豊かな専門性を獲得する。
- ４年間の学修の集大成として「卒業研究」を必修科目として設ける。
- 本学科の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「教職に関する科目」を設定する。なお、本科目群は卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、ディスカッション、語学留学を含め、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習や、セミナー科目をできるだけ多く配置し、正確で豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 有効と認められる場合には遠隔授業を導入し、学生の学びを充実させる。
3．学修成果の評価に関する方針
- 教育目標の到達度を確認するために、授業科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- 成績評価以外の客観的指標による評価として、公的な外部試験によるアセスメントを実施し、学生の学修状況や到達度を評価する。
中国語学科
1．教育内容に関する方針
中国語学科は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １年次に、外国語学部の基幹科目に相応しい科目群を「学部コア・カリキュラム」として設置し、「言語・文化」の本質を探る根本的な問いに関して課題意識を体得する。１、２年次に、外国語学部の各学科に共通する内容の科目を「学部共通科目」として設定し、言語文化分野や国際関係分野等の一般的ないし基本的な知識を獲得する。また、１、２年次に、基礎的な中国語力を身につけることを目的とした「中国語基礎力育成科目」及び「中国語基礎力強化科目」を開設する。
- １～３年次に、中国語学、中国文学、中国事情からなる「分野別科目」を設置し、各分野において確かな専門性を獲得する。留学関連の科目として、留学前の「留学準備科目」、海外語学研修や異文化理解のための「留学科目」、留学後の語学力や向上心のなお一層の高度化を意図した「高度中国語力育成科目」の３種類の科目群、及び「臨地研修」を設置し、これらの科目の履修を通して身につけた中国語の高度な運用力を、その後の各専門分野の学修にいかす。また、中国語検定や通訳ガイド試験対策のため、「資格支援科目」を置く。
- ３、４年次に、セミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では、中国語や中国文化に関する豊かな専門性を獲得する。
- ４年間の学修の集大成として「卒業研究」を必修科目として設置する。
- 本学科の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「教職に関する科目」を設定する。なお、本科目群は卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、フィールドワーク、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
韓国語学科
1．教育内容に関する方針
韓国語学科は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １年次に、外国語学部の基幹科目に相応しい科目群を「学部コア・カリキュラム」として設置し、「言語・文化」の本質を探る根本的な問いに関して課題意識を持たせる。また１、２年次に本学部各学科に共通する内容の科目を「学部共通科目」として設置し、言語文化分野や国際関係分野等の一般的ないし基本的な知識を獲得する。
- １年次に、基礎的な韓国語力の習得と異文化理解を目的とした「専門基礎科目」及び「韓国事情」を設置し、２年次の海外語学研修や異文化理解のための「留学科目」、１～３年次の「臨地研修」につなげる。さらに留学後の語学力や向上心のなお一層の高度化を意図した「専門深化科目」を３年次に設置する。
- ３、４年次に、セミナー科目を開設し、これを必修とする。セミナー科目では、専門の知識や理解を深め、主体的に当該専門分野について学び、豊かな専門性を獲得させるようにする。
- ４年間の学修の集大成として「卒業研究」科目を設ける。「卒業研究」は必修とし、「卒業制作」と「卒業論文」とのいずれかを選択する。
- 韓国語教育を専攻する学生には、韓国語教育実習および韓国語教育実習に至るまでの系統的な韓国語教育に関する学修がされるよう、適切な科目を開設する。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、フィールドワーク、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習や、セミナー科目を積極的に取り入れ、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身に着けられるよう充実を図る。
- 科目の特性に応じて、有効と認められる場合には遠隔授業を導入し、学生の学びを充実させる。
- 韓国語教育を専攻する学生には、韓国語教育実習を中心に、学内外（海外を含む）での見学・実習を展開し、高度な実践力をその後の韓国語教育分野の学修にいかす。
3．学修成果の評価に関する方針
- 教育目標の到達度を確認するために、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- 成績評価以外の客観的指標による評価として、アセスメントを実施し、学生の学修状況や到達度を評価する。
日本語・日本語教育学科
1．教育内容に関する方針
日本語・日本語教育学科は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- 本学部の基幹科目に相応しい科目群を「学部コア・カリキュラム」として設定し、初年次の段階から「言語とは何か」「文化とは何か」等の根本的な問いに関して強い課題意識を身につける。また、本学部の各学科に共通する内容の科目を「学部共通科目」として設定し、言語文化分野や国際関係分野等の一般的ないし基本的な知識を獲得する。
- １～３年次に、講義・演習科目として、「日本語」、「国際社会と日本」、「地域の言語と社会」、「日本文学」、「日本の文化と社会」、「多文化共生」、「日本語教育」からなる「分野別専門科目」を設定し、確かな専門性を獲得する。また、自ら判断し、主体的に行動する力を養うために「臨地研修」を設定する。
- ３・４年次に、セミナー科目を開設し、これを必須とする。セミナー科目では、日本語および日本文化、日本語教育に関する豊かな専門性を獲得する。
- ４年次に４年間の学びの集大成として、卒業研究を必須科目として開設する。具体的には、(1)卒業論文、(2)卒業制作、(3)セミナー講座での研究報告書及び学外の実習を伴う活動記録・報告書のいずれかとする。
- 日本語教育を専攻する学生には、日本語教育実習で、「実習１」から「実習３」と系統的に学修し、高度な実践力を身に付ける。
- 本学科の専門性と合わせて取得できる資格に関する科目群として、「教職に関する科目」を設定する。なお、本科目群は、卒業要件外とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワークを各科目で展開する。また、実習科目を積極的に導入し、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習、実習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊な専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 日本語教育を専攻する学生には、日本語教育実習を中心に、学内外（海外を含む）での見学・実習を展開し、高度な実践力をその後の日本語教育分野の学修にいかせるようにする。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の達成度を確認するために、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価と口述試験を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
保健医療学部
1．教育内容に関する方針
保健医療学部は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- 本学部３学科に共通する教育目標の達成に必要な基礎医学、臨床医学に関する内容の科目を「専門基礎科目」として設置し、リハビリテーション専門職として共通する専門的知識を獲得する。
- 本学部３学科の専門領域ごとに設定された教育目標の達成に必要な科目を学科ごとに「専門科目」として設置し、各領域におけるリハビリテーション専門性を身につける。多職種連携を重視する観点から３学科合同授業の「チーム医療」を、臨床教育を重視する観点から、学外施設における「臨床実習」を「専門科目」として設置する。
- ４年次にセミナー科目を設置し、これを必修とする。セミナー科目では、各学科の専門職としての知識・技術を獲得する。
- 科学的根拠に基づく理解や判断を重視する態度を育成するため、「卒業研究」を選択科目として設置する。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 臨床場面における専門性を確実に獲得させるために適宜「臨床実習」を導入し、実践的な学びを充実させる。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物、客観的臨床能力試験等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対する評価を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
理学療法学科
1．教育内容に関する方針
理学療法学科は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １～３年次に教育目標の達成に必要な基礎医学、臨床医学に関する内容の科目を「専門基礎科目」として設置し、リハビリテーション専門職として共通する専門的知識を獲得する。
- 本学科の教育目標の達成に必要な科目を「理学療法専門科目」として１～４年次に設置し、理学療法士としての専門性を獲得する。また、多職種連携を重視する観点から、チーム医療に関する科目を「理学療法専門科目」の中に設置する。
- ４年次に「総合理学療法セミナー」を設置し、これを必修とする。総合理学療法セミナーでは、理学療法の専門職としての知識・技術を獲得する。
- 科学的根拠に基づく理解や判断を重視する態度を育成するため、「卒業研究」を選択科目として設置する。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
- 臨床場面における専門性を確実に獲得させるために「見学実習」、「評価実習」、「総合臨床実習」及び「地域リハビリテーション実習」を設置し、実践的な学びを充実させる。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物、客観的臨床能力試験等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、総合理学療法セミナーでの総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対して、担当教員による評価を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
作業療法学科
1．教育内容に関する方針
作業療法学科は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- 作業療法士の育成を目標とし、その目標の達成に必要な基礎医学、臨床医学に関する内容の科目を１～３年次に「専門基礎科目」として設置し、リハビリテーション専門職として共通する専門的知識を獲得する。
- 作業療法学科の専門領域ごとに設定された教育目標の達成に必要な科目を「作業療法専門科目」として１～４年次に設置し、作業療法士の専門性を身につける。多職種連携を重視する観点から３学科合同授業の「チーム医療演習」と、臨床場面における専門性を確実に獲得させるため、「臨床実習特論」及び「臨床実習」を配置し、実践的な学びを充実させる。
- ４年次に「総合作業療法セミナー」を必修科目として設置し、作業療法士としての知識・技術を獲得する。
- 科学的根拠に基づく理解や判断を重視する態度を育成するため、「卒業研究」を選択科目として設置する。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等、客観的臨床能力試験等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、総合作業療法セミナーでの総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対する評価を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
言語聴覚学科
1．教育内容に関する方針
言語聴覚学科は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １～３年次に、教育目標の達成に必要な基礎医学、臨床医学に関する内容の科目を「専門基礎科目」として設置し、言語聴覚療法専門職に必要な専門的知識を獲得する。
- 本学科の教育目標の達成に必要な科目を「言語聴覚専門科目」として１～４年次に設置し、言語聴覚療法の専門性を身につける。多職種連携を重視する観点から３学科合同授業の「チーム医療演習」を、臨床場面における専門性を確実に獲得するために「臨床実習特講」、「基礎実習」、及び「臨床実習」を設置し、実践的な学びを充実させる。
- ４年次に「総合言語聴覚セミナー」を必修科目として設置し、言語聴覚療法に係る専門職としての知識・技術を獲得する。
- 科学的根拠に基づく理解や判断を重視する態度を育成するため、「卒業研究」を選択科目として設置する。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワーク、集団討論、実習等、アクティブ・ラーニングを取り入れた学修方法の充実を図る。
- 少人数で行う演習や、セミナー科目を活用し、確かな専門性や豊かな専門性を養い、学士力や専門基礎力を着実に身につけられるよう充実を図る。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物、客観的臨床能力試験等の提出を課し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、総合言語聴覚セミナーでの総括的評価ないし、卒業研究の成果物とその発表に対する評価を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、評価指標を用いた評価を行い、学生の学修状況や到達度を評価する。
看護学部
看護学科
1．教育内容に関する方針
看護学部看護学科は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
- １～４年次に系統的に履修する各科目群として、看護の対象を理解する「人間理解領域」、社会制度の理解と生活者の健康を理解する「社会連携領域」、看護実践に必要な基礎的な知識・技術・態度を修得する「看護の基礎領域」、看護の対象を成長発達・生活の場の視点から全体的に理解するための知識・技術・倫理的態度を修得する「看護の実践領域」を設定する。
- ３、４年次に「看護の統合領域」と、１～４年次に系統的かつ実践的に臨床の場で学び、看護専門職に必要な資質を養う「臨地実習」を設定する。
- 「看護の統合領域」に、４年次に履修する総合看護学セミナーを設定し、これを必修とする。総合看護学セミナーでは、臨床的問題解決力を身につけ、看護を将来的に発展させるための知識・態度を修得する。
- 「看護の統合領域」に、4年次に履修する卒業研究を設定し、これを必修とする。分析的・科学的な思考のプロセスを通して看護の質向上に向けた知識・態度を修得し4年間の学修の集大成とする。
2．教育方法に関する方針
- 学生の能動的な学修の充実に向けた少人数のグループワークを取り入れる。演習や実習では、シミュレーション等を活用したアクティブラーニングを積極的に取り入れ、学生の主体性を養う。
- 少人数で行う演習や、セミナー科目を積極的に取り入れ、プロフェッショナリズムの育成、安全性に配慮した質の高いケアが提供できるようにする。また、先進医療の急速な進歩に対応するためにICT 等を活用したシミュレーション教育環境の充実を図る。さらに、１年次から４年次までの系統的な実習科目を展開し、臨床の場での学びの充実を図る。
3．学修成果の評価に関する方針
- 本学科が開講する専門教育科目では、教育目標の到達度を確認するため、科目ごとに最終課題ないし期末試験または成果物等の提出、看護技術評価などを実施し、学修成果を総括的に評価する。
- 卒業時には、セミナー科目での総括的な評価および卒業研究の成果物とその発表に対して、自己評価および担当教員による評価を行い、ディプロマ・ポリシーで示された資質・能力の達成状況を評価する。
- ディプロマ・ポリシーで示された「専門基礎力」の定着状況について、科目ごとの成績評価とは別に、看護師・保健師国家試験の合格率や就職率等の評価指標によって、学生の学修状況や到達度を評価する。
社会学部
1．教育内容に関する方針
社会学部は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
2．教育方法に関する方針
3．学修成果の評価に関する方針
社会情報学科
1．教育内容に関する方針
社会情報学科は、授業科目を共通科目及び専門教育科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
2．教育方法に関する方針
3．学修成果の評価に関する方針
地域社会学科
1．教育内容に関する方針
地域社会学科は、授業科目を共通科目、専門教育科目及び教職に関する科目に区分し、専門教育科目については科目履修の順次性を尊重した体系的な専門教育カリキュラムを以下の方針で編成する。
2．教育方法に関する方針
3．学修成果の評価に関する方針