小売・流通業界で即戦力として必要なビジネスに直結した知識・技術を持つことを、日本商工会議所が認定する資格です。小売・流通業界で最も通用度が高い資格として昭和49年（1974年）にスタートして以来、根強い人気を持っています。プロの販売員を養成し、小売業の健全な発展と消費者サービスの向上を図ることを目的としています。また、5年ごとに資格更新制度を設けているため、講習会等で知識のブラッシュアップを図ることもできます。
実際に受験を奨励している企業も多く、企業側の評価も高いため、卒業後に販売士として就職しようと考えている学生はもちろん、製造業や卸売業、サービス業、さらには流通業界への就職を目指している学生にとってもプラスになります。

ITパスポート試験は、ITを利活用するすべての社会人・学生が備えておくべきITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験として情報処理推進機構によって実施されており、2009年の開始以来、多くの方に受験され、社会人から学生まで幅広い層から支持されています。
セキュリティやネットワークなどのITの知識、AIやIoT などの最新技術、経営戦略やマーケティング、財務、法務などの経営全般の知識、さらにプロジェクトマネジメントの知識など、幅広い分野の総合的知識を有し、業務に効果的にITを活用することのできる人材の育成を目的としています。
実際に企業においても社員の人材育成に幅広く活用されており、入社前までの資格取得を推奨するなど、多くの企業で積極的に活用されています。

行政機関や公共の福祉施設などで公務員として任用され、保護や援助が必要な人に相談や指導・援助を行うために必要な資格（任用資格）です。公務員としてその仕事に就いたときに初めてその資格を名乗ることができます。また、公務員試験に合格しなくても、この資格を有することは社会福祉の基礎的な学習をしたことの目安とされることから、福祉関係領域でこの資格を持っていることを条件ないし希望する求人も多く、就職活動において大きなメリットとなります。